子どもを育てていく中で、「もう少しだけ時間の融通が利けば…」と思ったことはありませんか？

私も会社に行く時間と保育園の送り迎えの時間が重なって、毎朝バタバタしていた時期がありました。妻と二人で必死にやりくりしながら、「もっと柔軟に働ける方法はないか」と探していました。そのうちに知ったのが、育児・介護休業法の改正による「柔軟な働き方制度」です。

実は2025年10月から、3歳〜小学校就学前の子どもを育てる労働者を対象に、事業主が「柔軟な働き方」の選択肢を提供することが義務化されました。この制度を知っておくだけで、育児と仕事の両立がぐっと楽になる可能性があります。

今回は、育児中のパパ・ママが活用できる「柔軟な働き方制度」を3つご紹介したいと思います。ぜひ参考にしてみてください！

目次
  1. 目次
  2. 柔軟な働き方制度とは？2025年から何が変わった？
  3. ①テレワーク（在宅勤務）で通勤ゼロの育児生活
  4. ②フレックスタイム制で送り迎えがラクになる
  5. ③育児両立支援休暇で急な病気にも対応できる
  6. まとめ：制度を知って、育児と仕事を上手に両立しよう

目次

  • 柔軟な働き方制度とは？2025年から何が変わった？
  • ①テレワーク（在宅勤務）で通勤ゼロの育児生活
  • ②フレックスタイム制で送り迎えがラクになる
  • ③育児両立支援休暇で急な病気にも対応できる
  • まとめ：制度を知って、育児と仕事を上手に両立しよう

柔軟な働き方制度とは？2025年から何が変わった？

育児・介護休業法の改正により、2025年10月から3歳〜小学校就学前（おおむね6歳まで）の子どもを育てる労働者に対して、事業主はいくつかの「柔軟な働き方」の選択肢から少なくとも2つを提供することが義務付けられました。

対象となる制度は以下の5つです。

  • テレワーク（在宅勤務）
  • フレックスタイム制（始業・終業時刻の変更）
  • 育児のための短時間勤務制度（時短勤務の延長）
  • 保育施設の設置・運営などの利用支援
  • 育児のための有給休暇（育児両立支援休暇）の付与

これまで3歳未満の子を持つ労働者には時短勤務が認められていましたが、今回の改正でさらに就学前まで対象が広がり、選べる制度の種類も増えました。「時短しか選べない」という状況から、自分のライフスタイルに合った働き方を選べる時代になってきているんです。

制度の存在を知らなければ使えません。まずは自社の人事や就業規則を確認することから始めてみましょう。

①テレワーク（在宅勤務）で通勤ゼロの育児生活

テレワークが使える職場であれば、これが最も効果的な制度の一つだと感じています。私の職場では仕事柄できませんが、通勤時間がゼロになるだけで1日の余裕がまったく違います。

保育園の送り迎えも「会社に寄ってから迎えに行く」ではなく、「自宅から直接迎えに行ける」ので、時間と心の余裕がグッと増えます。時間に余裕ができて焦りがなくなることで、精神的なストレスも激減すると思います。

テレワークのメリットは通勤時間の削減だけではありません。子どもが体調不良で保育園からお迎えの連絡が入っても、すぐに対応できるのも大きな安心感です。在宅勤務だと「急に帰らないといけない」というプレッシャーがなく、チームへの気兼ねも少し楽になります。

会社でテレワーク制度がある場合は、上司や人事に「育児中のテレワーク利用」を相談してみましょう。今回の法改正により、事業主はこの制度を提供する義務があるため、申し出やすい環境が整ってきています。勤務先に制度がない場合も、改正法を根拠に導入を提案してみることもできますよ。

②フレックスタイム制で送り迎えがラクになる

「朝8時に会社に着かないといけないのに、保育園は7時半からしか預けられない…」という悩みを持つパパ・ママは多いと思います。フレックスタイム制は、始業・終業時刻を自分でコントロールできる制度なので、こういった時間のズレを解消するのに役立ちます。

たとえば、保育園の朝の送りを9時に終えてから出勤し、夕方は16時半に退勤して18時のお迎えに間に合わせる、といった使い方ができます。コアタイム（必ず勤務しなければならない時間帯）がある職場でも、前後の時間を柔軟に調整できれば、育児のスケジュールがかなり組みやすくなります。

夫婦のどちらかがフレックス制度を利用できるだけでも、送り迎えの担当を分けるなどの調整がしやすくなります。例えば私が朝の送りを担当し、妻が夕方のお迎えを担当するスタイルで、「どちらか一方に負担が偏る」という状況を少しずつ改善することができます。

フレックスタイムは「毎日必ず使う」ものでなくてもOKです。行事がある日や残業が重なりそうな週だけ調整するなど、必要なときに活用する柔軟な使い方がおすすめです。

③育児両立支援休暇で急な病気にも対応できる

子どもが急に発熱して保育園からお迎えの連絡が来る——これは育児中の親なら誰でも経験する「あるある」です。でも有給休暇を毎回使っていると、年間20日でもあっという間になくなってしまいますよね。

今回の改正では、子どもの看護や保育参加など育児に関連した目的のために取得できる「育児両立支援休暇」（育児目的の有給休暇）を提供することを、事業主の義務として明確化しています。この休暇は通常の有給休暇とは別で付与されることが想定されており、急な対応がしやすくなります。

また、既存の「子の看護休暇」（小学校就学前の子どもが1人の場合は年5日、2人以上は年10日）も引き続き活用できます。以前は無給の会社も多かったですが、法改正により有給化が推進されているので、自社の就業規則を確認しておくと良いでしょう。

「急な休みを取ると職場に迷惑をかけてしまう」と感じるパパ・ママも多いかと思いますが、制度として認められている権利をきちんと使うことが大切です。事前に上司や同僚と情報共有しておくと、いざというときにも動きやすくなりますよ。我が家でも「子どもの体調不良による急な休み」を貰うことはチームに事前に伝えており、だいぶ気が楽になりました。

まとめ：制度を知って、育児と仕事を上手に両立しよう

今回は、2025年10月から義務化された「柔軟な働き方制度」の中から3つをご紹介しました。

  • ①テレワークで通勤時間をゼロにして時間的余裕を作る
  • ②フレックスタイムで保育園の送り迎えに合わせた勤務スタイルに
  • ③育児目的の有給休暇で急な病気にも慌てず対応

これらの制度は、「知っていれば使える」ものです。まずは自分の会社にどの制度があるか確認して、人事や上司に相談してみることをおすすめします。制度を使うことは権利ですし、育児中の働き方を周囲に理解してもらうきっかけにもなります。

育児と仕事の両立は決して簡単ではないけれど、使える制度はフル活用して、少しでも楽に、楽しく子育てしていきましょう！一緒に上手な働き方を見つけていきましょう。